教育
ECONOMICS x DATA SCIENCE 経済学
「データは21 世紀の原油」などと言われます。
ビッグデータを活用する技術がさまざまに進展し、それまで活用できなかった無数のデータが、突如「宝の山」と変貌しています。大量のデータからさまざまな気づきを可視化し、イノベーションを引き出す「データサイエンティスト」は、いまや、各方面で求められる人材となっています。
しかし大量のデータも、その理解や読み解き方に専門的な知識が伴わなければ、間違った方向を示すことにもなりかねません。データサイエンスは、それを活用する専門分野と結ばれることによってその真価を発揮できます。
また、刻一刻と情勢が変化する現代において、必要とされている業務やスキルも大きく変動しています。それへの対応として、職業能力の再開発や再教育は「リスキリング」と呼ばれています。
2023年4月に博士課程前期において、また、2024年4月に博士課程後期において、それぞれスタートした経済DSコース・地域政策DS コースは、現在社会で活躍中の方々が「リスキリング」として、経済学の専門性と、データサイエンスに必要な情報処理・統計分析能力を身につける、新しい学びの場です。データサイエンスを活用するために必要なスキルを磨きつつ、経済学の学術的知見も修得し、新たな高度人材養成にとって必須な修士号、高度な研究能力を示す博士号をそれぞれ取得可能です。
企業の調査研究職や官公庁の政策担当等で活用できる専門性の高いスキルを磨くコースです。データ分析のための基礎である経済数学、数理統計、計量経済学を学ぶとともに、専門科目(経済統計、数理統計学、ミクロデータサイエンス、マクロデータサイエンス)や理工学府が提供する科目も学修することができます。
<修得する能力>
●データサイエンスの高度な技能(数理・統計・計量分析等)
●大規模データを用いた経済・社会問題の分析力
自治体実務担当者、官公庁の政策担当等で今後求められる地域課題の分析力・課題解決のための提案力を鍛えるコースです。経済DS コース同様、データ分析のための基礎教育を学ぶとともに、地方財政学、農業政策、地域経済政策、社会福祉政策、国際環境経済、経済統計などの地域の現実を重視する大学院専門科目を学修します。
<修得する能力>
●DSの基礎的技能(データ処理、可視化等)
●地域政策領域の諸問題を経済学的に分析する能力
●学術的知見に基づく地域政策課題の実態分析や解決策の提案力
リスキリングを検討する社会人のために考えられた、高度な経済学とデータサイエンススキルを同時に身につけていくカリキュラムです。導入では経済学とデータサイエンスの基礎的な学びからスタート。徐々に高度な知識修得へと移行し、現実社会に応用可能なレベルの、経済学の高い専門性とデータサイエンススキルを獲得することが可能です。
カリキュラムのPOINT
※科目情報等は変更が生じる可能性もあります。
実社会で経済学やデータサイエンスの知識やスキルを求められるケースはますます増加しており、その内容も多岐にわたります。本コースでは、リスキリングを考える社会人のニーズに応える履修パターンを複数用意しています。ここでは、入学から卒業までの履修モデル例をいくつか紹介します。
※科目情報等は変更が生じる可能性もあります。
多忙な社会人が無理なく学んで、経済学とデータサイエンスの高度な知識とスキルを身につけられるよう、本コースではオンラインとリアルを融合したハイフレックス方式を導入。オンラインによる授業を効果的に活用することで、働きながらでも学べる環境を整えています。
ハイフレックス方式の授業は、コロナ禍の経験を経て一気にアカデミックの現場に広まった授業方式です。現在、対面方式を基本として授業を開講していますが、受講生の希望に応じて、ZoomやTeamsなどのシステムを活用したオンライン方式による受講が可能です。また、やむを得ず授業に参加できない場合には、授業内容をアーカイブ動画等で視聴することができます。
※ただし、科目によってはアーカイブ化が難しい授業形式もあるため、履修科目を選択する際に担当教員にご確認ください。
本コースでは入学後の1 年次春学期に、経済学で用いられるデータ分析の基礎的な内容を学修する「リスキリング基礎教育」を用意しています。大学院の学びはレベルが高く、ついていけないのでは? と感じる人でも無理なくついていけるように配慮されており、確実に知識やスキルを身につけていくことが可能です。
社会人のリスキリング(学びなおし)への注目度が高まる中、忙しい社会人はどのようにリスキリングをしているのでしょうか。仕事との両立や、再び大学に通う事による発見など、リスキリングを行う大学院生4人と共に学びなおしのリアルについて語り合いました。
「社会人院生の履修実態に迫る!」(2024)へ入学金
282,000円
授業料
前期
後期
267,900円
267,900円
初年度総額
817,800円
※入学料及び授業料は、改定される場合があります。
※在学中に授業料の改定が行われた場合には、新授業料を適用します。
入学料及び授業料の納付が困難な者に対して、一定の条件の下に選考の上、納付を免除又は徴収猶予する制度があります。
国際社会科学府経済学専攻 経済DSコース/地域政策DSコース(リスキリング特別入試入学者)は、令和5年度から厚生労働省「一般教育訓練講座」に指定されています。
教育訓練給付制度とは、働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるものです。
雇用保険の一般被保険者(在職者)又は一般被保険者であった方(離職者)が本コースを修了した場合、教育訓練施設(本大学院)に支払った教育訓練経費(入学料+授業料1年次分)の20%に相当する額がハローワークから支給されます。ただし、20%に相当する額が10万円を超える場合は10万円、4千円を超えない場合は支給されません
教育訓練経費(初年度総額)
817,800円
支給額
100,000円
※授業料免除された場合は反映された額で計算します。給付対象となる受講料には、1年を超える部分に相当する受講料(必須の教材費を含む)は含まれません。
なお、受給資格の有無及び詳細については、ハローワークへ照会してください。
教育訓練の明示書については、学務窓口で公開していますので、学務窓口までお越しいただくか、大学院学務係までご連絡ください。
高度なデータ分析スキルを用いた研究能力を育成し、企業の調査研究職や官公庁の政策担当等で活躍できる高度な専門的職業人を輩出するコースです。
高度なデータ分析を取り扱う専門科目(統計システム論研究、数理統計学研究、計量経済学研究、応用ミクロ理論・統計研究、マクロデータサイエンス研究)のほか、経済DSコースのみに開講される科目(経済分析とデータサイエンス)も学修することができます。
データ分析スキルやフィールド調査スキルを兼ね備えた研究能力を育成し、自治体実務担当者、官公庁の政策担当等の高度な政策形成能力のある人材を輩出するコースです。
経済DSコース同様、データ分析のための応用科目を学ぶとともに、比較財政分析研究、現代農業政策研究、現代地域経済政策研究、社会福祉政策研究、環境経済研究などの地域の現実を重視する専門科目を学修します。地域政策DSコースのみに開講される科目(地域分析とデータサイエンス)も履修できます。
リスキリングを検討する社会人のために考えられた、高度な経済学とデータサイエンススキルを同時に身につけていくカリキュラムです。導入では経済学とデータサイエンスの基礎的な学びからスタート。徐々に高度な知識修得へと移行し、現実社会に応用可能なレベルの、経済学の高い専門性とデータサイエンススキルを獲得することが可能です。
カリキュラムのPOINT
※科目情報等は変更が生じる可能性もあります。
多忙な社会人が無理なく学んで、経済学とデータサイエンスの高度な知識とスキルを身につけられるよう、本コースではオンラインとリアルを融合したハイフレックス方式を導入。オンラインによる授業を効果的に活用することで、働きながらでも学べる環境を整えています。
ハイフレックス方式の授業は、コロナ禍の経験を経て一気にアカデミックの現場に広まった授業方式です。現在、対面方式を基本として授業を開講していますが、受講生の希望に応じて、ZoomやTeamsなどのシステムを活用したオンライン方式による受講が可能です。また、やむを得ず授業に参加できない場合には、授業内容をアーカイブ動画等で視聴することができます。
※ただし、科目によってはアーカイブ化が難しい授業形式もあるため、履修科目を選択する際に担当教員にご確認ください。
入学金
282,000円
授業料
前期
後期
267,900円
267,900円
初年度総額
817,800円
※入学料及び授業料は、改定される場合があります。
※在学中に授業料の改定が行われた場合には、新授業料を適用します。
入学料及び授業料の納付が困難な者に対して、一定の条件の下に選考の上、納付を免除又は徴収猶予する制度があります。
国際社会科学府経済学専攻 経済DSコース/地域政策DSコース(リスキリング特別入試入学者)は、令和5年度から厚生労働省「一般教育訓練講座」に指定されています。
教育訓練給付制度とは、働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるものです。
雇用保険の一般被保険者(在職者)又は一般被保険者であった方(離職者)が本コースを修了した場合、教育訓練施設(本大学院)に支払った教育訓練経費(入学料+授業料1年次分)の20%に相当する額がハローワークから支給されます。ただし、20%に相当する額が10万円を超える場合は10万円、4千円を超えない場合は支給されません
教育訓練経費(初年度総額)
817,800円
支給額
100,000円
※授業料免除された場合は反映された額で計算します。給付対象となる受講料には、1年を超える部分に相当する受講料(必須の教材費を含む)は含まれません。
なお、受給資格の有無及び詳細については、ハローワークへ照会してください。
教育訓練の明示書については、学務窓口で公開していますので、学務窓口までお越しいただくか、大学院学務係までご連絡ください。